ホームページに電話番号を載せるか｜営業電話と問い合わせ手段の考え方

公開日 2026-10-16／更新日 2026-10-23

ホームページに電話番号を載せると営業電話は増えるのか？

増えます。これは掲載した以上、避けられない部分だと考えています。だからこそ「載せるか載せないか」で悩む事業者が多いテーマです。

電話番号は、見込み客だけが見るものではありません。サイトに掲載すれば、営業リストを作っている側からも同じように見えます。この点について、私は次のように話しています。

電話番号を掲載すれば当然ですけれども、営業電話も増えます。で、その前提に立った上で、電話番号を掲載するかどうかになりますので、これはね、なかなか悩みどころだと思います。

ここで大事なのは、営業電話が増えること自体は「失敗」ではないということです。掲載すれば起きる当たり前の結果であって、想定外の事故ではありません。想定外になってしまうのは、増えることを前提に入れないまま載せた場合です。

一人社長や少人数の会社ほど、電話を取るのは社長本人か、兼任の担当者です。つまり営業電話のコストは「自分の時間」として直接かかります。だから判断は、電話番号そのものの良し悪しではなく、増える前提を引き受けてでも電話で受けたい問い合わせがあるかどうかになります。

この記事で扱う範囲

営業電話をゼロにする方法を書く記事ではありません。増える前提を認めた上で、どう整理して決めるか、電話以外にどんな受け口を用意できるかを書きます。

それでも電話番号を載せるかは、どう判断すればいいのか？

「営業電話が増えても、電話で受けたい問い合わせがあるか」を先に決めます。そのうえで、誰が取るのか、電話以外の受け口があるのか、という順番で整理すると判断しやすくなります。

迷いが長引くのは、メリットとデメリットを同じ土俵で比べようとするからです。メリットは「問い合わせが取りやすくなる」、デメリットは「営業電話が増える」で、単位が違います。そこで、次の順番で分けて考えます。

1. 電話で受けたい問い合わせがあるか。急ぎの相談、現場の手配、その場で条件を詰めたい案件など、文字でのやりとりでは取りこぼす種類の問い合わせがあるかを考えます。
2. 誰が、いつ取るのか。社長本人しか取れないのか、折り返し前提にするのか。取れない時間帯が長いなら、電話だけに頼る設計は噛み合いません。
3. 電話以外の受け口があるか。フォームだけなのか、LINE公式やSNSも用意できるのか。受け口が複数あるほど、電話を載せない選択も現実的になります。
4. 載せる場合、どこまで目立たせるか。全ページのヘッダーに大きく出すのか、問い合わせページと運営者情報に置くだけにするのか。掲載の有無だけでなく、露出の強さも調整できます。

4の「露出の強さ」は見落とされやすい論点です。載せる／載せないの二択に見えて、実際には「どこに、どれくらいの大きさで置くか」という幅があります。電話で受けたい案件があるなら、問い合わせページには置き、それ以外のページではフォームとLINE公式を主導線にする、といった組み方もできます。

なお、通信販売など特定商取引法に基づく表記が必要な取引を行う場合は、記載すべき項目が法令で定められています（2026年9月時点）。自社が該当するかどうかと必要な記載内容は、消費者庁の公式情報や専門家に確認してください。

電話番号以外に、どんな問い合わせ手段を用意できるのか？

フォーム、メール、LINE公式、SNSのダイレクトメッセージがあります。私はホームページの成約率を高める施策のひとつとして、LINE公式やSNSなどメール以外の問い合わせ動線を用意することを挙げています。

問い合わせ手段が1つしかないサイトは、その1つが相手の好みに合わなかった時点で終わります。電話が苦手な人、フォームの入力が面倒な人、普段チャットしか使わない人。受け口が複数あれば、そのどれかに引っかかります。

手段	相手にとっての特徴	検討しておくこと
電話	その場で話せる。急ぎの相談に向く	掲載すれば営業電話も増える。取る人と時間帯を決める
問い合わせフォーム	24時間送れる。記録が残る	入力項目が多いほど途中でやめられやすい
メールアドレス	相手のメーラーからそのまま送れる	受信の見落としが起きないようにする
LINE公式	普段使っているアプリから短文で送れる	返信の担当と対応時間を決めておく
SNSのメッセージ	すでに相手がフォローしている場合に心理的な距離が近い	アカウントが動いていないと信用されにくい

電話を載せない場合の受け方

電話番号を前面に出さない場合でも、連絡を取りたい相手に届かない状態にしてしまうと本末転倒です。フォームとLINE公式のように、性格の違う受け口を2つ以上置いておくと、電話なしでも問い合わせの入口は保てます。

このサイト自体も、問い合わせはフォームとLINE公式で受け付けています。電話番号とメールアドレスは、請求があれば遅滞なく開示する扱いです。

問い合わせフォームには何を入力してもらえばいいのか？

個人情報は必要最低限に絞ります。入力項目が増えるほど、送ろうとした人が途中でやめる理由が増えるからです。

私はホームページの成約率を高める施策として、個人情報を必要最低限に絞ったお問い合わせフォームの設計を挙げています。会社名・住所・電話番号・部署名・従業員数と並ぶフォームは、送る側からすると「ここまで渡さないと質問もできないのか」という状態になります。

項目を削る考え方

• 返信するために必要な連絡先は何か（メールだけで返せるなら電話番号は必須にしない）
• 最初のやりとりで聞かなくても困らない項目はどれか（住所・部署名などは後から聞ける）
• 選択式にできる項目はないか（自由記述を減らすと入力の負担が下がる）

フォームの項目を削ると、問い合わせ内容の精度が落ちるのではと心配になります。ただ、最初の1通は「話を聞いてみたい」という意思表示で十分です。詳しい条件は、返信のやりとりの中で聞けます。入口を狭くして件数を減らすより、入口を広くして返信で絞り込むほうが、問い合わせ数という観点では合理的です。

問い合わせ数を分解して考える方法は、ホームページの問い合わせを増やす逆算思考でも書いています。

運営者情報や個人情報保護方針は、問い合わせにどう関係するのか？

誰が運営しているか分からないサイトには、連絡先を渡しにくいという問題があります。私は成約率を高める施策のひとつとして、運営者情報や個人情報保護方針の掲載を挙げています。

問い合わせフォームは、相手に名前とメールアドレスを預けてもらう場所です。預ける側からすれば、相手が誰なのか、預けた情報がどう扱われるのかが分からない状態で送るのは不安です。運営者情報と個人情報保護方針は、その不安を下げるために置くものだと考えています。

置いておきたい情報

• 会社名・代表者名・所在地（運営者情報）
• 取得した個人情報の利用目的と管理の方針（個人情報保護方針）
• 問い合わせの受付手段と、返信のおおよその目安

アクセスした人のうち問い合わせに来る人の割合は、内容にもよりますが、私の体感では1パーセントから10パーセントくらいだと思っています。もっと低い場合もあります。つまり100人来ても、問い合わせは数件あるかどうかです。その数件を取りこぼさないために、信用に関わる情報の掲載は効いてきます。

電話番号を載せるかどうかで悩んでいる段階なら、先に運営者情報と個人情報保護方針を整えるほうが、順序としては手を付けやすい部分です。

問い合わせ手段を増やす前に、ほかに見ておくことはあるか？

ファーストビューと表示速度、問い合わせ動線の配置です。送る手段を増やしても、その前の段階で離脱されていれば件数は変わりません。

問い合わせ手段は、サイトを見てもらえた人にだけ意味があります。見る前に閉じられていたら、電話もLINE公式も関係ありません。

1〜3秒で判断される前提に立つ

ページを開いたときの最初の1画面、いわゆるファーストビューに表示されている情報はとても重要です。だいたい1から3秒くらいで判断されると言われますので、例えば読み込みに3秒かかるサイトだと、遅いと感じてすぐ離脱されてしまう可能性があります。表示速度についてはサイトは1〜3秒で判断されるでも詳しく書いています。

問い合わせ動線を分かりやすい位置に置く

私が成約率を高める施策として挙げているのは、問い合わせ動線の分かりやすい配置、フォームの入力項目の最小化、ファーストビューの情報設計、ページ読み込み速度への配慮、運営者情報や個人情報保護方針の掲載、そしてLINE公式やSNSなどメール以外の問い合わせ動線の用意です。電話番号の掲載可否は、この並びの中のひとつという位置づけになります。

次にやること

1. いまサイトにある問い合わせ手段を書き出す（電話・フォーム・メール・LINE公式・SNS）
2. 手段が1つしかなければ、性格の違う受け口をもう1つ用意する
3. フォームの必須項目を数え、返信に不要な項目を外す
4. 運営者情報と個人情報保護方針のページがあるか確認する
5. そのうえで、営業電話が増える前提で電話番号を載せるかを決める

問い合わせが増えない原因の切り分けについては、アクセスは増えたのに問い合わせが増えない場合の見直し箇所にまとめています。

よくある質問

電話番号を載せたら営業電話はどれくらい増えますか？

件数は業種やサイトの露出によって変わるため、一律の目安は出せません。確かなのは、掲載すれば営業電話も増えるということです。増える前提に立った上で、それでも電話で受けたい問い合わせがあるかどうかで判断するのが順番だと考えています。

電話番号を載せずに問い合わせを受けることはできますか？

できます。問い合わせフォーム、LINE公式、SNSのメッセージなど、電話以外の受け口を複数用意する方法があります。性格の違う受け口を2つ以上置いておくと、電話に依存せずに問い合わせの入口を保てます。

通信販売をしている場合も電話番号を省略できますか？

通信販売など特定商取引法に基づく表記が必要な取引では、記載すべき項目が法令で定められています（2026年9月時点）。自社が該当するか、何を記載する必要があるかは、消費者庁の公式情報や専門家に確認してください。

問い合わせフォームの項目は何個くらいが適切ですか？

個数の正解はありませんが、返信するために必要な連絡先と用件が分かれば最初の1通としては足ります。住所・部署名・従業員数のように後から聞ける項目は、必須から外すと送る側の負担が下がります。

問い合わせ手段を増やせば問い合わせは増えますか？

手段を増やすのは成約率側の打ち手のひとつです。その前にファーストビューや表示速度の段階で離脱されていると件数は変わりません。1から3秒で判断されると言われるので、表示速度と最初の1画面の情報を先に確認するほうが順序としては先です。

参考・出典

• 消費者庁（特定商取引法に関する公式情報）（2026年9月時点）

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